ジェネリック医薬品とは
平成24年度の国民一人当たりの1年分の医療費は30万7,500円、昨年に比べて1.9％、10年前に比べて27％増加しており、現在も増加の一途をたどっています※1。高齢化の進展により今後も医療費の増加が見込まれる中、誰でも保険証を提示すれば自己負担額が軽減できる国民皆保険を維持していくためにはどうすればよいのでしょうか。
必要な医療を確保した上で、効率よく限られた医療費を有効に使用し、国民の医療を守ることが重要です。そこで、諸外国では既に行われているジェネリック医薬品の使用による医療費の削減を日本でも行い、その推進が図られることとなったのです。医療保険制度を限られた資源で持続させていくためにはどうすればよいか、を国民全員が考えなくてはならない状況で、質を落とすことなく効率的活用を図ることができるジェネリック医薬品の果たす役割は大きいと言えるでしょう。日本では2018年3月末までに、ジェネリック医薬品のシェアを60%以上に引き上げるという目標を掲げており※2、今後ジェネリック医薬品の使用は国民の理解を得ながらさらに広がってゆくことが予想されます。
ジェネリック医薬品は、新薬の特許が切れた後に、効き目や安全性が実証されてきた新薬と同等の品質で製造することを条件に承認を受けています。つまり、先発医薬品と同等であるものとして製造販売が認められた医薬品で、開発費用を低く抑えられることから低価格での供給が可能であり、先発医薬品と入れ替えることで患者様の自己負担額の軽減と国全体の医療費の削減を行うことができるということになります。そのことは、薬局での支払い時にその差額を実感して頂けることでしょう。
さらにジェネリック医薬品の中には服用しやすいように錠剤の形状・味・香りなどに工夫をした製品もあり、変更によって飲みやすくなる等、患者様にとって金額以外のメリットを持つ場合もあります。
薬局で薬剤師は処方箋を受け付けた際にジェネリック医薬品での調剤の希望について確認を行っています。ジェネリック医薬品をご希望される際にはもちろん薬局でもご相談頂けます。変更可能なジェネリック医薬品があること、そしてその価格差、錠剤のサイズ等の詳しいご情報をきっと得られます。
また、ジェネリック医薬品を使用してみたい場合は、まず病院で受診時に医師にご相談ください。きっと後発品の使用を前提とした医薬品名（一般名）を処方箋に記載してくれます。ただし、ジェネリック医薬品が存在しない先発医薬品もある点ご留意願います。
※1 平成24年度 国民医療費の概況 厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/12/
※2 後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ 25年4月 厚生労働省
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002z7fr.html
